【プレスリリース】ウェルネスツーリズムに関する独自調査結果を公開

富裕層の８割が「ウェルネス」を重視して日本への旅行を計画～現状のサービスへの不満解消がインバウンド需要獲得の鍵～

①富裕層の８割が「ウェルネス」を重視して日本への旅行を計画

今回の調査結果から、外国人旅行者が日本でのウェルネス体験に対して非常に高い期待を寄せていることが明らかになりました。現在、世界的に「Jウェルネス」（JはJapan）がトレンドとなっており、日本は世界一の温泉大国であり、和食文化や長寿健康大国としても注目されています。また、近年では、単なる身体の健康だけでなく、禅、森林浴、金継ぎといった、心身の両面から健康を目指すウェルネスの観点からも日本が関心を集めています。そのため、「日本に訪れたら健康になれる」という期待感を抱く旅行者が非常に多く、今回の調査結果にもその傾向が鮮明に表れています。

さらに、日本旅行にかけるウェルネス関連の予算も、半数以上の回答者が15万円以上を設定しており、旅行者がかなりの金額をウェルネス活動に投資していることがわかりました。

②日本旅行の経験者の7割が他国と比べて「ウェルネス」に関する施設やコンテンツの不足を実感

調査結果によると、日本旅行の経験者の7割以上が、他の地域に比べて日本のウェルネスに関連するコンテンツやサービスが不足していると感じています。その理由は大きく２つ考えられます。

1つ目は言語と地域的な障壁です。
ウェルネス施設やサービスの情報が主に日本語で提供されており、英語や他の言語でのサポートは不十分です。これにより、非日本語話者の旅行者がサービスを十分に理解し、日本で満足のいくウェルネス体験を享受することが難しい状況です。主要な観光地ではインバウンドの受け入れ体制が整っているものの、地方ではその体制が十分ではなく、地理的な隔たりも影響を及ぼしています。

2つ目の理由は専門家の不足です。温泉やバランスのとれた日本食など、日本固有のウェルネス要素が文化として根付いているため、日本人には世界で評価されている「日本ならではのウェルネス体験」の価値を適切に認識することが難しいと考えています。ウェルネスに関する専門的知識を従業員向けに教育することや、外部の専門家の知見を取り入れることで、今後の日本のウェルネス市場において、グローバルなニーズを満たす付加価値提供に繋がると考えています。

③先行するアジアの観光業界では、事業成長に向けて「ウェルネス」への投資が活発に

当社はこれまで東南アジアを中心に5つ星ホテルをはじめとしたのウェルネス事業の支援をしてまいりました。今回はその中のクライアント19社へのアンケートを実施いたしました。
今回のアンケート結果より、多くのホテルがウェルネス施設やプログラムへの投資に対して前向きであることが分かります。特に、約84.2%の回答者が投資に対して肯定的な姿勢を示しており、これは日本市場におけるウェルネスの重要性を示唆しています。海外でここまで投資意欲が高い理由は、経営層がウェルネスへのニーズを重要視しており、顧客満足度の向上、客室平均単価（ADR）向上といったリターンや効果が十分に期待できると考えているからです。また、「どのようなウェルネス施設やアクティビティが客室平均単価（ADR）を向上させる上で効果的と考えるか」という問いに対し、最も期待をされているのはスパ施設ということがわかりました。マインドフルネスや栄養重視の食事プログラムといった個別の体験も効果が高いとされていますが、それらを組み合わせた総合的な健康増進の提供の方が、特に高い効果が期待されています。これらの結果から、ウェルネス施設やサービスの提供者は、多様なニーズに対応するために、様々な種類のウェルネスアクティビティを提供することが推奨されます。

日本ではまだ少ない、地域特性や歴史・文化と、宿泊施設の特長やコンセプトとを融合させたユニークなウェルネス体験を提供することは、外国人旅行者の満足度向上、リピート率向上に貢献できると考えられます。